従来、生命保険や養老保険のように、死亡時や老後保証のための保険に、特約として医療保険のような保障をつけていました。

つまり医療保険自体が特約であったことが多く、そのため、その医療保険につけることができる特約は、それほど多くはありませんでした。

代表的な特約の例として、死亡保障にガン特約や、入院特約、さらに傷害特約をつける、と言うものがあります。

しかし、特約保障には、注意しなければならないことがいくつかあります。

まず一つめは、主契約あっての特約保障だ、と言うことです。

主契約の契約が満期となって終了した瞬間に、特約保障も終了してしまうのです。

次は保険金の払い込みの期間なのですが、契約の時点で十分に確認しておかなければ、主契約の払い込み終了時に、高額の特約の払い込みの請求が、まとめてきてしまう、というケースもあります。

このように医療保険を生命保険などの特約にしてしまうと、主契約の契約終了と同時に、医療保障も受けられなくなってしまうのです。

また、あくまでも特約ですので、一概には言えないのですが、保障内容や、種類に満足ができる、とも言い切れません。

安心できる医療保険を求めるならばやはり、付属的に「特約」というスタイルを選ばずに、医療保険に関しては単独での契約をお奨めします。

投稿者 友近由紀子

医療保険は簡単に入りなおすことができるものではありません。

もしも経済的に余裕があるのならば、医療保険とは別に、特約保険を独立させて個別に２つの保険に加入した方が、細部にまでこだわった契約が可能になるため、最善の方法であると言えるでしょう。

しかしこういったユーザーは、極一部の限られた層になってしまい、大抵の人は２つの契約を交わすことは厳しいのが現実です。

その場合どちらを特約にするのか決定するのは、医療保険に対するニーズによるでしょう。

例えば身内にガン疾患の方が多く、自身もガンが不安だと感じているならば、ガン保険を契約してガンに対して充実した保障を組み立ててから、医療保険を特約でつければいいですし、心臓疾患などが心配ならば、医療保険にガン特約をつけることができます。

肉体を使う仕事に従事していて、ケガをする可能性が高ければ、医療保険の中でも、外科的傷害に対しての保証を十分に行った上で、特約としてガン保険をつけることをお奨めします。

大抵の場合、特約にした方の保険には、保障内容や保障金額に制限が加えられてきますので、自分にとって重要なのは、どの保障なのかを熟考した上で、メインの契約と特約とを決定して下さい。　

投稿者 友近由紀子

日本の公的医療保険には職域保険以外に、国民健康保険があります。

国民健康保険には、その人が居住している各市区町村などの自治体が運営をする医療保険と、同じ業種や、同じ事務所、同じ事業所などに従事する人を組合員とする国民健康保険組合が運営する医療保険との２種類があります。

この、それぞれの医療保険の保険料というものは、基本的に前年度の収入、同じ世帯に居住する人々の収入の合計金額などをベースとして独自の方法で計算されています。

大きな特徴の１つとして、この保険料の算定方法は、各市区町村によって異なっている、ということがあります。

本当に各自治体によって違っていますので転居や、現在居住している土地以外での住宅購入を考えている場合には、よく調べておかなければなりません。

これらの公的医療保険の充実は国民全てが保険に加入する、という国の指針に従ってのことなのですが、まだまだ十分とは言い切れていないことも事実です。

医療保険の充実はこれからどんどん高齢化社会に向かっていく日本においては、必要不可欠のものです。

退職した後の長い第二の人生や、色々な事情で職場の保険に加入できない人たちの為にも、国民健康保険は絶対に疎かにはすることができないものなのです。

投稿者 友近由紀子